2019 SonicWallサイバー脅威レポート： 大企業、中小企業、政府を狙う脅威の正体を暴く
年次のSonicWallサイバー脅威レポートを発行する度に、我々は自分たちがなぜこの業界に携わっているのかを思い出します。
オンライン上の人々や企業・組織がサイバー犯罪によってどのような影響を受けるのかを明らかにするために、当社のエンジニアと脅威研究者は何か月もこのプロジェクトに取り組みます。
そしてその結果、サイバー攻撃はあらゆる分野にわたって増加しており、犯罪は一向に沈静化しておらず、ハッカーや犯罪者グループによる攻撃の数は増え、手口の巧妙さもより高度になってきているという事実が判明しました。2019 SonicWallサイバー脅威レポートでは、攻撃の方法、範囲および程度について説明しています。
急速に変化するサイバー攻防戦の実態をご理解いただくために、2019 SonicWallサイバー脅威レポート（無償提供）のダウンロードをお勧めします。サイバー脅威を統合・分析・視覚化することにより、お客様とお客様の所属組織は、これまでにはない権限と決断力と正確さをもって反撃できるようになります。それではレポートの内容を見ていきましょう。
マルウェアの数は現在も増加中
2016年、業界ではマルウェア検出数の減少がみられましたが、それ以来、マルウェア攻撃は33.4％増加しています。2018年には、SonicWallが全世界で記録したマルウェア攻撃は105億2千万件に上り、当社によるそれまでの記録を更新しています。
イギリスとインドはランサムウェア対策を強化
SonicWall Capture Labの脅威研究者は、ランサムウェア攻撃が、イギリスとインドの二国を除くほぼすべての地域で増加したことを確認しました。本レポートは、ランサムウェアの検出数はどこで推移したか、また、この変化によりどの地域や都市が最も影響を受けたかについて概説しています。
メモリに対する危険なサイバー脅威、「サイドチャネル攻撃」の早期発見
本レポートは、SonicWallリアルタイムディープメモリーインスペクション（RTDMITM）が、特許申請中のテクノロジーを使用して危険なサイドチャネル攻撃をどう緩和するかについても説明しています。サイドチャネルは、Foreshadow、PortSmash、Meltdown、SpectreおよびSpoilereといったプロセッサの脆弱性に付け込んでデータを盗み出すための、基本的な手法です。
悪意のあるPDFとOfficeファイルは従来型のセキュリティ管理では対応できず
サイバー犯罪者は、マルウェアが従来のファイアウォールや最新のネットワーク防御システムさえも回避できるようにするために、PDFやOfficeドキュメントの兵器化を進めています。SonicWallは、この変化が従来のマルウェアの配信方法にどう影響しているかについて報告しています。
非標準ポートへの攻撃
80番ポートと443番ポートは共にウェブトラフィック用の標準ポートであるため、多くのファイアウォールはこれらのポートを重点的に保護するようにできています。これに対抗するため、サイバー犯罪者は、ペイロードがターゲット環境で検出されることなく展開されるよう、様々な非標準ポートを標的にした攻撃をしかけています。問題なのは、各組織がこの経路の安全を確保していないために「攻撃が検出されないまま放置される」ということです。
IoTへの攻撃が増加
適切なセキュリティ管理が施されずに市場に送り出される大量のIoT（モノのインターネット）デバイスが存在します。実際、SonicWallは、IoTへの攻撃が前年比で217.5％増加していることを突き止めました。
暗号化攻撃の着実な増加
暗号化トラフィックが増加するにつれ、TLS / SSL暗号化によって隠蔽された攻撃もまた増加しています。2018年には280万件を超える暗号化攻撃が発生しており、2017年に比べて27％増加しています。
クリプトジャックの盛衰
2018年は、クリプトジャックがその出現とほぼ同じ速さで消失した年でもありました。SonicWallは4月から12月の間に全世界で何千万件ものクリプトジャックを記録しましたが、その数は9月にピークに達して以来、着実に減少しています。クリプトジャックは一過性のものだったのでしょうか、それとも今後増える可能性があるのでしょうか？
全世界のフィッシング検出数が減少する一方で、標的型攻撃が台頭
企業が電子メール攻撃をブロックする能力を高め、従業員が疑わしい電子メールを見つけて削除できるようになる一方で、攻撃者もまたその戦術を変えつつあり、全体的な攻撃の数を減らしながら、より的を絞ったフィッシングキャンペーンを展開しています。SonicWallが2018年に全世界で記録したフィッシング攻撃は2,600万件に上っており、2017年に比べて4.1％減少しています。
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